検査広場

ローションパックアンチエイジング

乾燥する肌の老化を促進している話を聞いたので、アンチエイジングのために、コットンパックを開始しました。ファクトシートパックと言いたいですが、どうしても季節の顔にシートパックをつけるのがしてきたのため、最初にローションペクエソラヌン考えています。どのような部分的なアンチエイジング方法が異なるようなのでもっと勉強しています。
フォトフェイシャル美容治療の一種で、IPLは肌に有効にされる特殊な光を当てることで、シミやシワ、毛穴、ニキビなどの肌トラブルを改善することです。 IPLはメラニンや毛細血管などの肌トラブルの原因となる部分だけに作用して健康なお肌にダメージを与えにくい光です。光を使用することで、レーザー治療だと思われるかもしれないが、、フォトフェイシャル、レーザー治療は、別のものです。
　東日本大震災発生後、三陸の小さな新聞社に関する記事を目にした読者もいるだろう。大津波により、新聞社の生命線ともいえる輪転機が破損した石巻日日新聞社だ。同紙は一次、新聞の印刷ができない状態に追い込まれたが、手書きの壁新聞を発行、被災者に情報を提供し続けた。一連の震災報道の過程で同紙の行動は多くのメディアに“美談”として取り上げられたが、その実態はどうだったのか。　

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●自らも被災者

　4月9日、自家用車を駆った筆者は宮城県東部に位置する石巻市に向かった。被災地取材に加え、わずかながらの支援物資を被災者に届けるためだ。そして、地元夕刊紙・石巻日日新聞社を訪ねた。

　本社の周囲こそようやくがれきの撤去が済んだものの、記者が執務する2階報道部の窓からは津波によって運ばれた多種多様なモノが散乱する様子がみてとれた。余震の連続で報道部の蛍光灯が天井からはがれ落ちたばかりだというタイミングで、筆者は報道部課長の平井美智子記者と話す機会を得た。

　同記者は昨年、拙著と筆者を同紙に取り上げてくれた人物であり、報道部の若手を取りまとめるベテランでもある。再会を喜んだあと、筆者は早速手書きの壁新聞に触れた。すると平井記者は戸惑いの表情を見せ、こう言った。

　「当たり前のことをやっただけ」――。

　先の本コラム記事『その報道は誰のため？　被災した子どもにマイクを向けるな』でも触れたが、平井記者をはじめ、同紙の記者全員が石巻や周辺町村に暮らす読者向けに取材を続け、手書きの壁新聞を作って避難所に張り出した。「誰のため」と尋ねられれば、全員が地元民のためと即答する。それが同紙のポリシーであり、役割だと信じている。だからこそ、印刷が困難になった際も、即座に手書きという情報伝達手段にたどり着いたのだろう。

　ちなみに、平井記者はご両親が避難所に退避していた間も現場を往復し、記事を書き続けた。クルマごと津波に流されながらも危機から脱し、職務に復帰した若手記者も在籍する。記者本人が被災者であるため、石巻や周辺地域の被災者がどのような情報を欲しがっているのかがよく分かるのだろう。

　同社は現在、広告なしでの新聞発行を続けている。地元の大企業、日本製紙が甚大な被害を被ったため、紙不足にも直面している。さまざまな困難に直面しているが、「地元民を勇気づける紙面作り」（平井氏）を念頭に、記者は飛び回っている。

●取材攻勢

　手書き壁新聞の発行以降、同社は多数の大手メディアによる取材を受けた。また米国のマスメディア関係の博物館が「壁新聞」を収蔵することを決めた。しかしスタッフは戸惑いを覚えたという。彼らは当たり前のことをやっただけという意識なのに、中央の大手メディアはこれを格好の“美談”として取り上げているからだ。

　同じメディアの人間ではあるが、「地元のため」という使命感を持った石巻日日スタッフと、「悲惨な情報の中でホッと一息の素材」を求めていた大手メディアの間には、大きなギャップがあった。筆者が最初に壁新聞に触れた際、平井記者がとまどったのは、このギャップの大きさが主因だとみている。

　“美談”の主役となった壁新聞のバックナンバーは、報道室の片隅に丸められ、無造作に放置してあった。同社にとっては、壁新聞は非常時の情報伝達ツールの1つであり、主要メディアがあがめまつったような存在ではなかったようだ。

●誰のための取材か

　筆者が同地を訪れた9、10日の両日は、震災発生から1カ月という節目を控えていたうえ、菅首相の訪問を間近に控え、大手メディアのスタッフが多数現地入りしていた。市内のあちこちで東京ナンバーのハイヤーとすれ違い、多くの中継車も目にした。

　かつて大手メディアに所属していたので皮膚感覚で分かるのだが、こうした節目は紙面やニュース番組で大きく取り上げられる。筆者が現地入りしたときは、まさしくこういうタイミングだったのだ。

　片や、石巻日日新聞は多数の市民と同様、ガソリン不足に直面し、広域の取材エリアをすべてカバーできない状態にあった。震災発生直後はもっと深刻な状況だったという。一方の大手メディアは物量作戦で多数の記者やスタッフを投入した。仙台市や同市周辺の温泉宿を拠点に全国から集まった応援部隊が集結。「メイクばっちり、香水プンプンの女性リポーターが被災者にマイクを向けていた」（石巻市関係者）という光景が被災地のあちこちで見られたという。

　在京キー局、大手紙の応援組は誰のために取材をしたのか。同業者に負けるわけにはいかないという“メディア村”の論理が最優先されたと筆者は推察する。同業者同士の競争原理が先行し、被災者のため、視聴者・読者のためという使命感がすっぽりと抜け落ちていたのではないだろうか。そして「被災者に対する無神経な取材」は、今もどこかの被災地で行われているのだ。

　誰のための報道か。大手メディアは、真摯（しんし）にその取材姿勢を見つめ直す時期にきている。


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